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海外旅行の準備

インドネシア入国と旅行の準備

更新出典は日本と渡航先の政府の公開情報

到着ビザ(e-VOA)とAll Indonesiaの登録、バリ島の観光税。出発前に確かめること

まず知っておくこと

8項目
ビザ
必要到着ビザで可
日本国籍者へのビザ免除の運用は停止中で、観光なら到着ビザ(VOA)を取る。2026年11月時点では、空港で取るほか、出入国管理総局の公式サイトで事前にe-VOAを申請できる。
ビザなし滞在
30日到着ビザ
到着ビザの滞在期間は30日で、1回に限り30日延長できる。超過すると1日100万ルピアの罰金が科され、60日を超えると国外退去と再入国禁止の対象になる。
パスポート残存
6か月以上
入国時に残存有効期間が6か月以上ある旅券が必要、と外務省は案内している。
渡航認証
All Indonesia到着カード
2025年9月1日から、入国・税関・検疫の申告をまとめた「All Indonesia」が始まった。到着の3日前から入力でき、表示されるQRコードを空港で見せる。バリ島では別に観光税(Love Bali)の支払いもある。
通貨
ルピアIDR
1億ルピア相当以上の通貨を持ち込む・持ち出す場合は税関への申告が必要。
時差
1〜2時間遅い地域で異なる
標準時は3つ。ジャワ島・スマトラ島(ジャカルタ)は2時間遅く、バリ島やスラウェシ島は1時間遅い。パプアなど東部は日本と同じ。サマータイムはない。
プラグ・電圧
政府資料では未確認
電圧・周波数・コンセント形状について、本稿で確認した外務省・厚生労働省検疫所の資料には記載がなく、インドネシア政府の一次情報にもたどり着けなかったため数値を書いていない。手持ちの充電器の対応電圧と、変換プラグの形状は出発前に確認しておく。
危険情報
ほぼ全土でレベル1
ジャカルタやバリ島を含む大半の地域はレベル1(十分注意してください)。中部パプア州と山岳パプア州はレベル2(不要不急の渡航は止めてください)(2025年3月24日発出、継続)。
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ビザ:必要(到着ビザで可)
日本国籍者へのビザ免除の運用は停止中で、観光なら到着ビザ(VOA)を取る。2026年11月時点では、空港で取るほか、出入国管理総局の公式サイトで事前にe-VOAを申請できる。
ビザなし滞在:30日(到着ビザ)
到着ビザの滞在期間は30日で、1回に限り30日延長できる。超過すると1日100万ルピアの罰金が科され、60日を超えると国外退去と再入国禁止の対象になる。
パスポート残存:6か月以上
入国時に残存有効期間が6か月以上ある旅券が必要、と外務省は案内している。
渡航認証:All Indonesia(到着カード)
2025年9月1日から、入国・税関・検疫の申告をまとめた「All Indonesia」が始まった。到着の3日前から入力でき、表示されるQRコードを空港で見せる。バリ島では別に観光税(Love Bali)の支払いもある。
通貨:ルピア(IDR)
1億ルピア相当以上の通貨を持ち込む・持ち出す場合は税関への申告が必要。
時差:日本より1〜2時間遅い(地域で異なる)
標準時は3つ。ジャワ島・スマトラ島(ジャカルタ)は2時間遅く、バリ島やスラウェシ島は1時間遅い。パプアなど東部は日本と同じ。サマータイムはない。
プラグ・電圧:政府資料では未確認
電圧・周波数・コンセント形状について、本稿で確認した外務省・厚生労働省検疫所の資料には記載がなく、インドネシア政府の一次情報にもたどり着けなかったため数値を書いていない。手持ちの充電器の対応電圧と、変換プラグの形状は出発前に確認しておく。
危険情報:ほぼ全土でレベル1
ジャカルタやバリ島を含む大半の地域はレベル1(十分注意してください)。中部パプア州と山岳パプア州はレベル2(不要不急の渡航は止めてください)(2025年3月24日発出、継続)。

3か月前

パスポートの残存期間

外務省によると、インドネシアに入国するには残存有効期間が6か月以上ある旅券が必要になる。期限内でも残りが6か月を切っていると、搭乗や入国を断られるおそれがある。

入管法上、旅券の常時携帯は義務づけられていないが、入管の職員から求められたときは提示する義務がある。短期滞在者は旅券の提示を求められる可能性があるので、すぐ出せるようにしておく。

出典

ビザと渡航認証

日本国籍者へのビザ免除の運用は停止中で、観光でもビザが必要になる。外務省は、観光や商談などで30日以内滞在する場合は到着ビザ(VOA)で入国できるとしている。出入国管理総局の公式サイトでは、2026年11月時点で観光用の到着ビザ(B1)は30日間・手数料50万ルピアで、さらに30日の延長ができると案内されている。

到着ビザは空港で取るほか、公式サイト(evisa.imigrasi.go.id)から事前にe-VOAとして申請できる。延長の手続きは取り方で異なり、空港で取ったVOAは滞在先の入管事務所の窓口で、e-VOAはオンラインで延長する。外務省は、空港で取ったVOAの延長をオンラインで試み、実際には新しいe-VOAを申請しただけでオーバーステイになったケースを紹介している。

2025年9月1日からは、入国・税関・検疫の申告を1つにまとめた「All Indonesia」が始まった。到着の3日前から入力でき、入力後に表示される到着カードのQRコードをスクリーンショットか印刷で用意して空港で見せる。ビザ(e-VOA)の申請はAll Indonesiaとは別の手続きになる。

バリ島を訪れる外国人観光客には、バリ州政府が観光税(Tourist Levy)を課している。2026年11月時点で1人15万ルピアで、インドネシアを出国するまでに1回払う。公式サイト「Love Bali」での事前のオンライン払いが強く勧められており、空港や港の窓口、登録済みのホテルなどでも払える。

  • 到着ビザ(e-VOA):evisa.imigrasi.go.id
  • 到着カード(All Indonesia):allindonesia.imigrasi.go.id
  • バリ島の観光税(Love Bali):lovebali.baliprov.go.id

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予防接種と健康

厚生労働省検疫所は、A型肝炎・B型肝炎・破傷風・腸チフス・麻しんの予防接種を勧めている。犬や野生動物との接触が見込まれる場合は狂犬病、農村部に長く滞在する場合は日本脳炎も推奨に加わる。黄熱の流行国から入国する場合は、黄熱の予防接種証明書が必要になる。

狂犬病のリスクが高い地域で、日本人旅行者の多いバリ島でも2008年以降、地元住民の犠牲が相次いでいる。犬だけでなく猫やサルからも感染することがあるため、動物には手を出さない。デング熱は都市部でも増えており、マラリアは東部のほとんどの地域とジャカルタや都市部以外の観光地にリスクがある。

外務省は、水道水は一般に飲用に適さないとしてミネラルウォーターを勧め、氷も高級ホテルやレストランのものを含めできるだけ避けたほうが無難としている。ジャカルタ首都圏では密造酒が原因とみられる日本人の死亡例があり、非正規のアルコール飲料は買わない、飲まないよう呼びかけている。

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1か月前

海外旅行保険

外務省は、海外旅行保険に入っていなかったために、病気やけがの治療や緊急移送で多額の出費を強いられたケースが少なくないとして、十分な補償内容の保険への加入を勧めている。

インドネシアの私立病院は比較的利用しやすいが、受診時に数千米ドル以上の保証金を求められることもある、と外務省と厚生労働省検疫所は案内している。複雑な手術は現地では勧められないとされ、国外への緊急移送まで補償される保険を選んでおくと備えになる。

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通信(eSIM・SIM・Wi-Fi)

インドネシア国外で買った携帯端末にSIMカードを入れて90日以上使う場合は、端末の機種登録(IMEI登録)が義務づけられている。外務省によると、IMEI登録はAll Indonesiaではできず、税関の電子申告(e-CD)サイトで入力したうえで、空港を出る前にIMEI専用窓口で手続きする。

短期の旅行で90日未満しか使わないなら、この登録の対象にはならない。eSIMや現地SIMの料金を比べられる公的な案内は見当たらなかったため、契約中の通信会社の海外ローミング条件を出発前に確認しておく。

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たびレジと在留届

3か月未満の旅行なら、外務省の「たびレジ」への登録が勧められている。滞在先の安全情報を日本語のメールで受け取れ、インドネシアで事件や事故、自然災害が起きたときには大使館などが安否確認に使う。家族や同僚のメールアドレスも受取先に追加できる。

3か月以上滞在する場合は、在留届電子届出システムから在インドネシア日本国大使館か各総領事館に在留届を出す必要がある。日本から転居するなら、住所が決まっていなくても出発の3か月前からオンラインで提出できる。

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1週間前

お金と支払い

通貨はルピア(IDR)。外務省は、手持ちのクレジットカードが現地で使えない場合があるとして、使えるかどうか、限度額、暗証番号を事前に確認するよう勧めている。ATMで現金を確かめている間にカードが吸い込まれ、旅行を続けられなくなった例もある。

空港やショッピングモールのATMにカード情報を読み取る装置や小型カメラが仕掛けられ、預金を引き出される被害も起きている。暗証番号を入力するときは手元を隠し、不審な部品があれば取引をやめる。

1億ルピア相当以上の通貨を持ち込む・持ち出すときは税関への申告が必要で、申告しなかった場合は携行額の10%(上限3億ルピア)が罰則として徴収される。1億ルピア以上の現金を国外に持ち出すには、事前にインドネシア銀行の許可も要る。

何人かで行く旅行で、現地の通貨やカードで立て替え合ったときは、旅行の割り勘計算で、円にそろえて精算する方法を説明しています。

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電源プラグと電圧

本稿で確認した外務省・厚生労働省検疫所の資料には、電圧・周波数・コンセント形状の記載がなく、インドネシア政府の一次情報にもたどり着けなかった。そのため具体的な数値は書いていない。

スマートフォンやノートパソコンの充電器は、本体の表示(INPUT)で対応電圧を確かめておく。日本の100V専用の家電を使う予定があるなら、変圧器と変換プラグの要否を出発前に調べておくと安心。

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気候と服装

厚生労働省検疫所によると、インドネシアは赤道直下の高温多湿の熱帯性気候で、気温は通年27〜28度。4〜9月が乾季、10〜3月が雨季で、雨季には突然スコールのような大雨が降る。乾季は湿度がそれほど高くなく過ごしやすい。

赤道直下で日差しが強いため、日傘や帽子、サングラスで紫外線を防ぎ、脱水にならないようこまめに水分をとるよう同検疫所は勧めている。

国民の約9割がイスラム教徒で、アチェ州ではイスラム法による罰則が適用されている。外務省は、こうした地域では外国人も肌を露出する服装や飲酒を慎むよう呼びかけている。

服装のほかに何を持っていくかは、旅行の持ち物リストで、海外・日数・季節に合わせて確かめられます。

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持ち込みと持ち出しの制限

麻薬などの違法薬物、武器、ポルノ関係の物品は持ち込みが禁止されている。違法薬物の規制は非常に厳しく、外国人でも死刑や禁固などの重刑が科されることがある。見知らぬ人から荷物の運搬を頼まれても応じない。

税関申告はAll Indonesiaに統一されたが、外務省は電子税関申告の詐欺サイトや、高額な手数料を取る仲介サイトの被害を報告している。申告は公式サイトから行う。

持ち出しにも制限がある。保護対象のヘビやカメなどの爬虫類を申告せずに持ち出そうとして拘束された例があり、珊瑚の持ち出しも禁止。土産物店で売られているべっ甲製品はワシントン条約で輸出入が禁止されているため、日本に持ち帰れない。

1億ルピア相当以上の通貨の持ち込み・持ち出しは税関への申告が必要で、10億ルピア以上の現金の持ち込みは原則として禁止されている。

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現地で

現地の移動

日本はジュネーブ条約、インドネシアはウィーン条約にのみ加盟しているため、日本で発行された国際運転免許証はインドネシアでは無効になる。翻訳文をつけた日本の免許証も認められず、レンタカーやレンタルバイクを自分で運転することはできない。

タクシーは、ブルーバードやシルバーバードなど比較的安全とされる会社を使うよう外務省は勧めている。乗ったらドアのロックと運転者証の写真・名前を確かめ、運転手の氏名や車両番号を控えておく。

深夜や早朝のタクシー移動中に、警察官や入管職員を名乗る者から旅券の提示を求められ、法外な金銭を要求される例がある。警察当局によれば、路上でその場で罰金を取ることは基本的にない。

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マナーとタブー

国民の約9割がイスラム教徒で、多くの人は豚肉やアルコールを口にしない。断食月にはナイトスポットなどの営業時間が制限される。左手は不浄とされるので、物の受け渡しに左手を使うのは避ける。

外務省は、人前で相手を怒ったり軽蔑するような態度をとったりすると、日本では考えられないほど恨みを買い、報復されることもあり得るとして注意を呼びかけている。

港湾施設、空港の入国審査窓口付近、すべての軍事施設は撮影禁止。ドローンで撮影するには運輸省など関係当局の許可が必要で、無許可だと罰せられることがある。

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治安と多い手口

外務省によると、繁華街や公共交通機関でのスリ、二人乗りのオートバイによるひったくりが増えている。バリ島では、見知らぬ外国人男性に「日本のお金を見たい」などと声をかけられ、財布を見せた隙に現金を抜き取られる「お金見せて詐欺」が多く起きている。

マッチングアプリやカラオケバーで知り合った女性とのトラブルから、警察を名乗る男らに示談金を要求される例も報告されている。一部の海域は潮の流れが速く、経験のあるサーファーやダイバーでも危険なことがあり、日本人を含む旅行者が亡くなる事故も起きている。

危険情報は、中部パプア州と山岳パプア州にレベル2(不要不急の渡航は止めてください)、それ以外の全ての地域にレベル1(十分注意してください)が出ている(2025年3月24日発出、継続)。ジャカルタをはじめ各地で抗議デモが起きており、暴動に発展する可能性もあるので、遭遇したらすぐに離れる。

出典

緊急時の連絡先

外務省の安全対策基礎データによると、警察は110。ジャカルタでは緊急・消防が112、救急車が119(有料)。バリ島ではバリ・クライシス・センター(0361-251177)が、災害や交通事故、救急車・消防・警察への通報を受け付けている。

旅券の紛失や事件・事故の相談先は、ジャカルタの在インドネシア日本国大使館と、バリ島を管轄する在デンパサール日本国総領事館など。

出典

調べたことは、そのまま旅程にしておくと出発前に見返せます。TRAVIO はアカウントなしで作れて、リンクを送れば同行者も同じものを見られます。

インドネシアの旅程をつくる

このページについて

日本と渡航先の政府機関が公開している情報をもとに、TRAVIO が日本語で要約したものです。公式の案内ではありません。各節の出典を加工して掲載しています。入国の要件や手続きは予告なく変わるため、出発前に必ずリンク先の公式ページで確かめてください。